為替リスクをおさえて日本を除く先進16カ国の不動産投資信託にチャレンジ 野村インデックスファンド・外国REIT・為替ヘッジ型

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為替リスクをおさえて日本を除く先進16カ国の不動産投資信託にチャレンジ 野村インデックスファンド・外国REIT・為替ヘッジ型

基準日:2024年12月09日

外国株式や外国債券などを投資対象とする投資信託は、ドルやユーロなどの外国通貨を通じて投資を行っているため、為替レートの変動の影響を受けます。
この為替レートの変動による影響を減らすために「Funds-i 外国REIT」に「為替ヘッジ」を行ったものが、「Funds-i 外国REIT・為替ヘッジ型」です。為替リスクをおさえて外国の不動産投資信託に投資できます。
※為替ヘッジとは、為替予約取引や通貨オプション取引等を利用して、為替レートの変動によるリスクを回避(ヘッジ)することを言います。

基準価額
15,154
前日比
-9 (-0.1%)
純資産総額
6.2 億円

基準価額チャート

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指数比較表示

リスク・リターン(年率)

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パフォーマンス実績

期間 累積リターン 年率リスク
1ヶ月 +0.4% 12.9%
3ヶ月 -1.0% 14.0%
6ヶ月 +9.2% 14.6%
1年 +10.6% 17.0%
3年 -16.9% 21.6%
5年 -2.6% 27.7%

直近三期の分配金実績(税引前)

日付 分配金(円)(税引前)
2024年09月06日 0円
2023年09月06日 0円
2022年09月06日 0円

ファンドの目的

S&P先進国REIT指数(除く日本、配当込み、円ヘッジ)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行ないます。

ファンドの特色

主要投資対象

日本を除く世界各国の不動産投資信託証券(REIT)※1を実質的な主要投資対象※2とします。

※1 海外の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含みます。)されている不動産投資信託証券(一般社団法人投資信託協会規則に定める不動産投資信託証券をいいます。)とします。

※2 「実質的な主要投資対象」とは、「海外REITインデックス為替ヘッジ型マザーファンド」を通じて投資する、主要な投資対象という意味です。

投資方針

日本を除く世界各国のREITを実質的な主要投資対象とし、S&P先進国REIT指数(除く日本、配当込み、円ヘッジ)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行ないます。

効率的な運用を行なうため、REIT指数先物取引、株価指数先物取引等のデリバティブ取引および為替予約取引をヘッジ目的外の利用を含め活用する場合があります。

実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行ないます。

ファンドはマザーファンドを通じて投資するファミリーファンド方式で運用します。

投資リスク

基準価額の変動要因

ファンドの基準価額は、投資を行なっている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。
したがって、ファンドにおいて、投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金が割り込むことがあります。なお、投資信託は預貯金と異なります。

REITの価格変動リスク:REITは、保有不動産の状況、市場金利の変動、不動産市況や株式市場の動向等により、価格が変動します。ファンドは実質的にREITに投資を行ないますので、これらの影響を受けます。

為替変動リスク:ファンドは、実質組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本としますが、為替変動リスクを完全に排除できるわけではありません。また、円金利がヘッジ対象通貨の金利より低い場合、その金利差相当分のヘッジコストがかかるため、基準価額の変動要因となります。

※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

費用について

運用管理費用(信託報酬)

信託報酬の総額は、日々のファンドの純資産総額に信託報酬率を乗じて得た額とします。
ファンドの信託報酬は、日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎計算期末または信託終了のときファンドから支払われます。
信託報酬率の配分は下記の通りとします。

信託報酬率 年0.605%(税抜年0.55%)
配分(税抜) 委託会社 年0.25%
販売会社 年0.25%
受託会社 年0.05%

信託財産留保額(ご換金時)

換金時に、基準価額に0.3%の率を乗じて得た額を1口あたりに換算して、換金する口数に応じてご負担いただきます。

購入時手数料、その他の費用・手数料

投資信託説明書(交付目論見書)の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。

販売会社

  • 野村證券
  • 秋田銀行
  • 足利銀行
  • 安藤証券
  • イオン銀行※2
  • 池田泉州銀行
  • いちよし証券
  • 今村証券
  • 伊予銀行
  • 岩井コスモ証券
  • 岩手銀行
  • auカブコム証券
  • SMBC日興証券
  • SBI証券
  • FFG証券
  • 大垣共立銀行
  • 岡崎信用金庫
  • 岡三証券
  • 岡三にいがた証券
  • 岡地証券
  • OKB証券
  • 香川証券
  • 鹿児島銀行
  • 関西みらい銀行
  • 北九州銀行
  • 木村証券
  • 九州FG証券
  • 紀陽銀行
  • 京銀証券
  • 京都銀行
  • 京都信用金庫
  • 極東証券
  • きらぼし銀行
  • きらぼしライフデザイン証券
  • 熊本銀行
  • 京葉銀行
  • 寿証券
  • 四国アライアンス証券
  • 静岡中央銀行
  • 静銀ティーエム証券
  • 十八親和銀行
  • 十六銀行
  • 証券ジャパン
  • 常陽銀行
  • しん証券さかもと
  • スマートプラス
  • スルガ銀行
  • ソニー銀行
  • 第一勧業信用組合
  • 第四北越銀行
  • 但馬銀行
  • 筑邦銀行
  • 千葉銀行
  • ちばぎん証券
  • 千葉興業銀行
  • 中銀証券
  • 中国銀行
  • 筑波銀行
  • 東海東京証券
  • 東京スター銀行
  • 東邦銀行
  • とうほう証券
  • 鳥取銀行
  • 名古屋銀行
  • 西日本シティ銀行
  • 西日本シティTT証券
  • 八十二証券
  • 肥後銀行
  • 百五銀行
  • 百五証券
  • 百十四銀行
  • ひろぎん証券
  • 広島銀行
  • フィデリティ証券
  • 福岡銀行
  • 福岡中央銀行
  • PayPay銀行
  • PayPay証券
  • ほくほくTT証券
  • 北洋銀行
  • 北洋証券
  • 北陸銀行
  • 北國銀行
  • 松井証券
  • マネックス証券
  • 丸近証券
  • 三木証券
  • 三津井証券
  • 三菱UFJモルガン・スタンレー証券
  • 水戸証券
  • 宮崎銀行
  • むさし証券
  • 武蔵野銀行
  • 明和證券
  • めぶき証券
  • もみじ銀行
  • 山口銀行
  • 山梨中央銀行
  • 山和証券
  • 楽天証券
  • 琉球銀行
  • 労働金庫連合会
  • ワイエム証券

各販売会社によって取り扱いファンドは異なります。
詳しくは販売会社にお問い合わせ下さい。

インデックスファンドとは
インデックスファンドとは 特定の市場全体の値動きを示す指数(インデックス)に連動する運用成果を目指す投資信託です。
野村インデックスファンド 愛称:Funds-i(ファンズアイ)
野村インデックスファンド 愛称:Funds-i(ファンズアイ)とは、野村アセットマネジメントが設定・運用を行うインデックスファンドシリーズの愛称です。
商号:野村アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第373号
金融商品取引業の種別:投資運用業、投資助言・代理業、第二種金融商品取引業
加入協会:一般社団法人投資信託協会/一般社団法人日本投資顧問業協会/一般社団法人第二種金融商品取引業協会