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為替リスクをおさえて外国の国債投資にチャレンジ 野村インデックスファンド・外国債券・為替ヘッジ型

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為替リスクをおさえて外国の国債投資にチャレンジ 野村インデックスファンド・外国債券・為替ヘッジ型

基準日:2024年12月09日

外国株式や外国債券などを投資対象とする投資信託は、ドルやユーロなどの外国通貨を通じて投資を行っているため、為替レートの変動の影響を受けます。
この為替レートの変動による影響を減らすために「Funds-i 外国債券」に「為替ヘッジ」を行ったものが、「Funds-i 外国債券・為替ヘッジ型」です。為替リスクをおさえて外国の国債投資にチャレンジできます。
※為替ヘッジとは、為替予約取引や通貨オプション取引等を利用して、為替レートの変動によるリスクを回避(ヘッジ)することを言います。

基準価額
9,316
前日比
+8 (+0.1%)
純資産総額
20.8 億円

基準価額チャート

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表示期間
~
表示期間の騰落率:%
指数比較表示

リスク・リターン(年率)

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~

パフォーマンス実績

期間 累積リターン 年率リスク
1ヶ月 +1.4% 3.5%
3ヶ月 -1.3% 4.3%
6ヶ月 +1.0% 4.7%
1年 -0.9% 5.3%
3年 -20.2% 7.1%
5年 -18.7% 6.4%

直近三期の分配金実績(税引前)

日付 分配金(円)(税引前)
2024年09月06日 0円
2023年09月06日 0円
2022年09月06日 0円

ファンドの目的

FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ヘッジ・円ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行ないます。

ファンドの特色

主要投資対象

外国の公社債を実質的な主要投資対象※とします。

※ 「実質的な主要投資対象」とは、「外国債券為替ヘッジ型マザーファンド」を通じて投資する、主要な投資対象という意味です。

投資方針

外国の公社債を実質的な主要投資対象とし、FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ヘッジ・円ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行ないます。

効率的な運用を行なうため、債券先物取引等のデリバティブ取引および為替予約取引をヘッジ目的外の利用を含め活用する場合があります。

実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行ないます。

ファンドはマザーファンドを通じて投資するファミリーファンド方式で運用します。

投資リスク

基準価額の変動要因

ファンドの基準価額は、投資を行なっている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。
したがって、ファンドにおいて、投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金が割り込むことがあります。なお、投資信託は預貯金と異なります。

債券価格変動リスク:債券(公社債等)は、市場金利や信用度の変動により価格が変動します。ファンドは実質的に債券に投資を行ないますので、これらの影響を受けます。

為替変動リスク:ファンドは、実質組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本としますが、為替変動リスクを完全に排除できるわけではありません。また、円金利がヘッジ対象通貨の金利より低い場合、その金利差相当分のヘッジコストがかかるため、基準価額の変動要因となります。

※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

費用について

運用管理費用(信託報酬)

信託報酬の総額は、日々のファンドの純資産総額に信託報酬率を乗じて得た額とします。
ファンドの信託報酬は、日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎計算期末または信託終了のときファンドから支払われます。
信託報酬率の配分は下記の通りとします。

信託報酬率 年0.605%(税抜年0.55%)
配分(税抜) 委託会社 年0.26%
販売会社 年0.26%
受託会社 年0.03%

信託財産留保額(ご換金時)

ありません。

購入時手数料、その他の費用・手数料

投資信託説明書(交付目論見書)の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。

インデックスファンドとは
インデックスファンドとは 特定の市場全体の値動きを示す指数(インデックス)に連動する運用成果を目指す投資信託です。
野村インデックスファンド 愛称:Funds-i(ファンズアイ)
野村インデックスファンド 愛称:Funds-i(ファンズアイ)とは、野村アセットマネジメントが設定・運用を行うインデックスファンドシリーズの愛称です。
商号:野村アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第373号
金融商品取引業の種別:投資運用業、投資助言・代理業、第二種金融商品取引業
加入協会:一般社団法人投資信託協会/一般社団法人日本投資顧問業協会/一般社団法人第二種金融商品取引業協会