山和証券

日本を除く先進16カ国の不動産投資信託にチャレンジ 野村インデックスファンド・外国REIT

お気に入りに追加

日本を除く先進16カ国の不動産投資信託にチャレンジ 野村インデックスファンド・外国REIT

基準日:2020年09月18日

日本を除く先進16カ国の不動産に分散投資できる―。
それが、「Funds-i 外国REIT」。
スタンダード&プアーズ ファイナンシャル サービシーズ エル エル シーが提供する、S&Pが定義した先進国のREIT市場の動きを表す代表的なインデックス「S&P 先進国REIT指数(除く日本)」と連動することを目指す商品です。外国の不動産投資信託にチャレンジできます。

基準価額
22,679
前日比
-304 (-1.3%)
純資産総額
33.9 億円

基準価額チャート

表示期間選択
表示期間
~
表示期間の騰落率:%
指数比較表示

リスク・リターン(年率)

表示期間選択

~

パフォーマンス実績

期間 累積リターン 年率リスク
1ヶ月 -0.5% 19.8%
3ヶ月 -0.8% 20.6%
6ヶ月 +17.6% 48.5%
1年 -17.1% 47.7%
3年 -6.9% 30.8%
5年 +1.0% 27.1%

直近三期の分配金実績(税引前)

日付 分配金(円)(税引前)
2020年09月07日 0円
2019年09月06日 0円
2018年09月06日 0円

ファンドの目的

S&P先進国REIT指数(除く日本、配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行ないます。

ファンドの特色

主要投資対象

日本を除く世界各国の不動産投資信託証券(REIT)※1を実質的な主要投資対象※2とします。

※1 海外の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含みます。)されている不動産投資信託証券(一般社団法人投資信託協会規則に定める不動産投資信託証券をいいます。)とします。

※2 「実質的な主要投資対象」とは、「海外REITインデックス マザーファンド」を通じて投資する、主要な投資対象という意味です。

投資方針

日本を除く世界各国のREITを実質的な主要投資対象とし、S&P先進国REIT指数(除く日本、配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行ないます。

実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行ないません。

ファンドはマザーファンドを通じて投資するファミリーファンド方式で運用します。

投資リスク

基準価額の変動要因

ファンドの基準価額は、投資を行なっている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。
したがって、ファンドにおいて、投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金が割り込むことがあります。なお、投資信託は預貯金と異なります。

REITの価格変動リスク:REITは、保有不動産の状況、市場金利の変動、不動産市況や株式市場の動向等により、価格が変動します。ファンドは実質的にREITに投資を行ないますので、これらの影響を受けます。

為替変動リスク:ファンドは、実質組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行ないませんので、為替変動の影響を受けます。

※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

費用について

運用管理費用(信託報酬)

信託報酬の総額は、日々のファンドの純資産総額に信託報酬率を乗じて得た額とします。
ファンドの信託報酬は、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎計算期末または信託終了のときファンドから支払われます。
信託報酬率の配分は下記の通りとします。
※ファンドが実質的な投資対象とするREITは市場の需給により価格形成されるため、その費用は表示しておりません。

信託報酬率 年0.605%(税抜年0.55%)
配分(税抜) 委託会社 年0.25%
販売会社 年0.25%
受託会社 年0.05%

信託財産留保額(ご換金時)

換金時に、基準価額に0.3%の率を乗じて得た額を1口あたりに換算して、換金する口数に応じてご負担いただきます。

購入時手数料、その他の費用・手数料

投資信託説明書(交付目論見書)の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。

インデックスファンドとは
インデックスファンドとは 特定の市場全体の値動きを示す指数(インデックス)に連動する運用成果を目指す投資信託です。
野村インデックスファンド 愛称:Funds-i(ファンズアイ)
野村インデックスファンド 愛称:Funds-i(ファンズアイ)とは、野村アセットマネジメントが設定・運用を行うインデックスファンドシリーズの愛称です。
商号:野村アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第373号
加入協会:一般社団法人投資信託協会/一般社団法人日本投資顧問業協会/一般社団法人第二種金融商品取引業協会