為替リスクをおさえて、日本を含む世界の株・債券・不動産に投資 野村インデックスファンド・内外7資産バランス・為替ヘッジ型

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為替リスクをおさえて、日本を含む世界の株・債券・不動産に投資 野村インデックスファンド・内外7資産バランス・為替ヘッジ型

基準日:2018年12月18日

株や債券、不動産…どれか一つの資産だけに投資するのではなく、複数の資産を組み合わせ、一つが値下がりしてもファンド全体が値下がりするリスクを減らす。そんな考えの基に資産配分を考えた商品が「バランスファンド」。
「Funds-i 内外7資産バランス・為替ヘッジ型」は、日本と新興国を含む外国の株式・債券・REITの7種類の資産に配分。さらに為替レートの変動による影響を減らすために「為替ヘッジ」を行ったバランスファンドです。
※為替ヘッジとは、為替予約取引や通貨オプション取引等を利用して、為替レートの変動によるリスクを回避(ヘッジ)することを言います。

基準価額
13,265
前日比
-157 (-1.2%)
純資産総額
81.2 億円

基準価額チャート

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リスク・リターン(年率)

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パフォーマンス実績

期間 累積リターン 年率リスク
1ヶ月 -1.5% 8.9%
3ヶ月 -3.9% 8.7%
6ヶ月 -2.9% 6.9%
1年 -3.2% 7.6%
3年 +8.9% 7.9%
5年 +29.6% 8.5%

直近三期の分配金実績(税引前)

日付 分配金(円)(税引前)
2018年09月06日 0円
2017年09月06日 0円
2016年09月06日 0円

ファンドの目的

信託財産の成長を目的に運用を行なうことを基本とします。

ファンドの特色

主要投資対象

国内および外国の各株式、国内、外国および新興国の各債券、国内および外国の各不動産投資信託証券(REIT)を実質的な主要投資対象※とします。

※「実質的な主要投資対象」とは、「国内株式マザーファンド」、「外国株式為替ヘッジ型マザーファンド」、「国内債券NOMURA-BPI総合 マザーファンド」、「外国債券為替ヘッジ型マザーファンド」、「新興国債券マザーファンド」、「J-REITインデックス マザーファンド」、「海外REITインデックス為替ヘッジ型マザーファンド」を通じて投資する、主要な投資対象という意味です。

投資方針

ファンドにおける各マザーファンドへの投資比率は、以下を基本(「基本投資割合」といいます。)とし、原則として毎月、リバランスを行ない、各マザーファンドの対象指数の月次リターンに、ファンドの各マザーファンドへの基本投資割合を掛け合わせた合成指数に連動する投資成果を目指して運用を行ないます。

基本投資割合
基本投資割合
マザーファンド名 基本投資割合 主要投資対象 対象指数
①国内株式マザーファンド 1/6 わが国の株式 東証株価指数(TOPIX)
②外国株式為替ヘッジ型マザーファンド 1/6 外国の株式 MSCI-KOKUSAI指数(円ベース・為替ヘッジあり)
③国内債券NOMURA-BPI総合 マザーファンド 1/9 わが国の公社債 NOMURA-BPI総合
④外国債券為替ヘッジ型マザーファンド 1/9 外国の公社債 シティ世界国債インデックス(除く日本、円ヘッジ・円ベース)
⑤新興国債券マザーファンド 1/9 新興国の公社債 JP モルガン・エマージング・マーケット・ボンド・インデックス・プラス(円ヘッジベース)
⑥J-REITインデックス マザーファンド 1/6 J-REIT※1 東証REIT指数(配当込み)
⑦海外REITインデックス為替ヘッジ型マザーファンド 1/6 日本を除く世界各国のREIT※2 S&P先進国REIT指数(除く日本、配当込み、円ヘッジ)

※1 わが国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含みます。)されている不動産投資信託証券(一般社団法人投資信託協会規則に定める不動産投資信託証券をいいます。)とします。

※2 海外の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含みます。)されている不動産投資信託証券(一般社団法人投資信託協会規則に定める不動産投資信託証券をいいます。)とします。

実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行ないます。

ファンドはマザーファンドを通じて投資するファミリーファンド方式で運用します。

投資リスク

基準価額の変動要因

ファンドの基準価額は、投資を行なっている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。
したがって、ファンドにおいて、投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金が割り込むことがあります。なお、投資信託は預貯金と異なります。

株価変動リスク:ファンドは実質的に株式に投資を行ないますので、株価変動の影響を受けます。

REITの価格変動リスク:REITは、保有不動産の状況、市場金利の変動、不動産市況や株式市場の動向等により、価格が変動します。ファンドは実質的にREITに投資を行ないますので、これらの影響を受けます。

債券価格変動リスク:債券(公社債等)は、市場金利や信用度の変動により価格が変動します。ファンドは実質的に債券に投資を行ないますので、これらの影響を受けます。特にファンドの実質的な投資対象に含まれる新興国の債券価格の変動は、先進国以上に大きいものになることが予想されます。

為替変動リスク:ファンドは、実質組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本としますが、為替変動リスクを完全に排除できるわけではありません。また、円金利がヘッジ対象通貨の金利より低い場合、その金利差相当分のヘッジコストがかかるため、基準価額の変動要因となります。

※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

費用について

運用管理費用(信託報酬)

信託報酬の総額は、日々のファンドの純資産総額に信託報酬率を乗じて得た額とします。
ファンドの信託報酬は、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎計算期末または信託終了のときファンドから支払われます。
信託報酬率の配分は下記の通りとします。

信託報酬率 年0.54%(税抜年0.50%)以内
(平成29年5月25日現在
年0.54%(税抜年0.50%))
配分(税抜) 委託会社 年0.23%
販売会社 年0.23%
受託会社 年0.04%

信託財産留保額(ご換金時)

換金時に、基準価額に0.2%の率を乗じて得た額を1口あたりに換算して、換金する口数に応じてご負担いただきます。

購入時手数料、その他の費用・手数料

投資信託説明書(交付目論見書)の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。

販売会社

  • 野村證券
  • 秋田銀行
  • 足利銀行
  • 阿波銀行
  • イオン銀行
  • 池田泉州銀行
  • いちよし証券
  • 今村証券
  • 伊予銀行
  • 岩井コスモ証券
  • 岩手銀行
  • SMBC日興証券
  • SBI証券
  • 大垣共立銀行
  • 岡崎信用金庫
  • 岡三オンライン証券
  • 岡三証券
  • 香川証券
  • 鹿児島銀行
  • カブドットコム証券
  • 関西アーバン銀行
  • 北九州銀行
  • 木村証券
  • 九州FG証券
  • 極東証券
  • 京葉銀行
  • ごうぎん証券
  • 寿証券
  • 山陰合同銀行
  • 四国アライアンス証券
  • 証券ジャパン
  • 新生銀行
  • スルガ銀行
  • ソニー銀行
  • 髙木証券
  • 但馬銀行
  • 千葉興業銀行
  • 中国銀行
  • 筑波銀行
  • 東海東京証券
  • 東京スター銀行
  • 東邦銀行
  • 名古屋銀行
  • 西日本シティ銀行
  • 西日本シティTT証券
  • 八十二証券
  • 肥後銀行
  • 百五銀行
  • 百五証券
  • 福井銀行
  • 北越銀行
  • 北洋銀行
  • 北陸銀行
  • 北國銀行
  • 松井証券
  • マネックス証券
  • 丸近証券
  • むさし証券
  • 明和證券
  • もみじ銀行
  • 山口銀行
  • 山梨中央銀行
  • 山和証券
  • 楽天証券
  • 琉球銀行
  • 労働金庫連合会
  • ワイエム証券

各販売会社によって取り扱いファンドは異なります。
詳しくは販売会社にお問い合わせ下さい。

インデックスファンドとは
インデックスファンドとは 特定の市場全体の値動きを示す指数(インデックス)に連動する運用成果を目指す投資信託です。
野村インデックスファンド 愛称:Funds-i(ファンズアイ)
野村インデックスファンド 愛称:Funds-i(ファンズアイ)とは、野村アセットマネジメントが設定・運用を行うインデックスファンドシリーズの愛称です。
商号:野村アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第373号
加入協会:一般社団法人投資信託協会/一般社団法人日本投資顧問業協会/一般社団法人第二種金融商品取引業協会